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    引用元: 【お金】日本のネット上の売上が米中企業に大量流失している 衝撃データが初めて明らかに ★4

    1: みつを ★ 2019/04/27(土) 09:38:16.41 ID:dU9r4E7Z9
    https://www.buzzfeed.com/jp/daisukefuruta/duopoly-in-japan

    日本のネット上の売上が米中企業に大量流失している 衝撃データが初めて明らかに
    「日本の経済成長に直結する問題だ」と新経済連盟は訴える。

    Posted on April 24, 2019, at 11:31 p.m.

    Daisuke Furuta
    古田大輔 BuzzFeed Founding Editor, Japan

    日本のインターネット経済の売上の多くが海外に流出している。新経済連盟が独自に調査し、その実態を初めてまとめた。インターネット広告の50~70%、音楽定額配信サービスの75%以上など、衝撃的な数字が並ぶ。

    様々な分野で外国勢がシェアを拡大させている
    no title

    (リンク先に続きあり)

    ★1のたった時間
    2019/04/26(金) 23:01:08.15

    前スレ
    【お金】日本のネット上の売上が米中企業に大量流失している 衝撃データが初めて明らかに ★3
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1556312791/

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    引用元: 【IT】サイバー攻撃が発見されるまでの時間、日本が12カ国中で最も遅い結果に

    computer_hacker_black_syuudan
    1: 田杉山脈 ★ 2019/04/24(水) 17:12:52.97 ID:CAP_USER
    ソフォス株式会社は、中堅企業に勤める3100人のIT意思決定者を対象に、企業におけるセキュリティ対策に関する調査を実施し、その結果を公開した。

     同調査は、日本、米国、カナダ、メキシコ、コロンビア、ブラジル、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、インド、南アフリカの12カ国を対象に、市場調査会社Vanson Bourneが実施したもの。調査期間は2018年12月~2019年1月。

     2018年にサイバー攻撃の被害を受けた企業の割合に関しては、メキシコが82%、フランスが79%、インドが76%、コロンビアが76%、ドイツが73%、ブラジルが73%、米国が71%、南アフリカが69%、オーストラリアが69%、カナダが63%、英国が53%と続き、日本は24%と最も低い結果になった。

     サイバー攻撃が検出されるまでに要した時間について把握している企業1744社を対象に調査したところ、グローバルでの平均は13時間だった。最も早かったのはオーストラリア、ブラジル、カナダの10時間だが、日本は17時間と調査対象国の中で最も遅い結果だった。

    企業環境内のサイバー攻撃の検出場所を解析したところ、サーバーが36.7%、ネットワークが36.6%、エンドポイントが16.9%、モバイルデバイスが9.6%だった。サイバー攻撃の踏み台に利用されやすいエンドポイントではなく、サーバー側で脅威を検出していることは初期段階の脅威の動作を把握していない可能性があることをソフォスでは指摘している。

     同調査では、EDR製品を導入していないという企業が1990社に上ったが、全体の9割近くが導入を計画していると回答した。各国の割合については、インドが99%、ブラジルと米国が95%、ドイツが93%など8割以上だったが、日本のみ34%と低い結果だった。
    https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/1181870.html

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    引用元: 【IT】たそがれる人月商売、優秀な技術者が片っ端から辞めていく

    junkatsuyu_haguruma
    1: 田杉山脈 ★ 2019/04/22(月) 22:21:48.18 ID:CAP_USER
    最近、SIerなど大手ITベンダーの経営幹部に会うと、決まって次のようなぼやきを聞かされる。「若手や中堅の優秀な技術者が相次いで辞めてしまってね。我が社の将来を背負って立つような人材ばかりだから極めて深刻なんだよ。懸命に引き留めるのだが、とても翻意してもらえなくてね」。

     「SIerに優秀な技術者っていたっけ? プログラムを書かず、手配師みたいな仕事しかやってないじゃん」とツッコミたくなる読者は多いと思うが、取りあえずこらえてほしい。SIerにも優秀な技術者は探せばいるのだ。

     システム開発の現場監督であるプロジェクトマネジャーとして優秀な人もいるし、システムを設計するSEとして優秀な人もいる。加えて最近のSIerはアジャイル開発要員などとしてプログラマーを育ててきているし、AI(人工知能)など先端分野の技術者の育成にも力を入れようとしている。

     ただし「SIerに優秀な技術者っていたっけ?」と不審がるのは当然だ。優秀な技術者はそうでない技術者に比べて圧倒的に少数派だから、ユーザー企業のIT部員や下請けITベンダーの技術者が彼らに遭遇する確率は低い。さらにシステム開発はチームプレーなので、優秀な技術者の優秀さが際立つ場面も少ない。

     そんな優秀な技術者が転職してしまう理由は後で分析するが、SIerなどITベンダーの経営幹部が頭を抱えるのは当たり前だ。せっかく育った、あるいは育ちつつある優秀な技術者は圧倒的少数派。その圧倒的少数派が相次いで転職してしまうのだから、そりゃたまらないだろう。

     では、最近どれくらい転職してしまう技術者が増えているのか。それはITベンダーによりケース・バイ・ケース。ただし最近では、これまでの離職率の高低にかかわらず、将来を嘱望されていた技術者が辞めてしまうケースが従来よりも増えている。ITベンダー各社の経営幹部のぼやきを総合すると、そんな結論になる。

     もちろん優秀な技術者が同業の人月商売に転職することは99パーセントあり得ない。転職先はユーザー企業やITベンチャー、いわゆるプラットフォーマー、コンサルティング会社といった異業種の企業だ。SIerでは「大切なお客さま」である大企業に大切な技術者を引き抜かれて、「いくらお客さまでも、あんまりだ」とほぞをかむケースが頻繁に起こっている。

     「シリコンバレーより、南武線エリアのエンジニアが欲しい」。2017年夏に、大手ITベンダーなどの事業所が集まるJR南武線の駅に掲示したトヨタ自動車の求人広告は、多くのITベンダーに衝撃を与えた。あれから2年近くたったが、もはや「仁義無き」技術者争奪戦は当たり前となり、SIerなど大手ITベンダーは技術者供給源として、日本経済に“貢献”するようになったのだ。
    以下ソース
    https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00148/041600055/

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    引用元: 【個人売買】10~30代は「メルカリ」、40~60代は「ヤフオク!」派が多数――ジャストシステム調査

    1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2019/04/18(木) 14:24:24.87 ID:CAP_USER
     ジャストシステムは、同社が運営するネットリサーチサービス「Fastask」において、2019年3月度の「Eコマース&アプリコマース月次定点調査」を実施した。今回の調査では、年代別のCtoCサービスの利用傾向が明らかになった。

    no title


     ネットオークションやフリマアプリのような個人間売買を行うサービスで物を売ったことがあると回答した人に、利用したサービスを尋ねると、10~30代は「メルカリ」、40~60代は「ヤフオク!」が最も多かった。

     同調査ではこのほかにも、若年層を中心に化粧品やファッションのサブスクリプション(定期購入)サービスの利用が増えていることや、ハイブランド商品でもアプリ経由の購入が2割以上を占めることが取り上げられている。詳細なデータは、同社運営のWebサイト「Marketing Research Camp」でダウンロードできる。

    関連リンク
    Eコマース&アプリコマース月次定点調査(2019年3月度)
    https://marketing-rc.com/report/report-ecmonth-20190418.html

    2019年4月18日 13:28
    ケータイ Watch
    https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1180869.html

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    引用元: 【スクリプト設置は違法か?】「Coinhive」訴訟、横浜地検が控訴 弁護人「何が何でも有罪にしたいのか」

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    1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2019/04/10(水) 15:41:31.99 ID:CAP_USER
     サイト閲覧者に仮想通貨をマイニングしてもらうツール「Coinhive」を閲覧者に無断で自身のサイトに設置したとして、不正指令電磁的記録保管罪に問われたデザイナーの「モロ」さんに無罪を言い渡した横浜地裁の判決を不服とし、横浜地検が4月10日付で東京高裁に控訴した。求刑は罰金10万円。

     ITmedia NEWSの取材に対し、モロさんの弁護人である平野敬弁護士は「(Coinhiveを巡っては、警察側が)合同捜査本部を設置し(モロさんの他にも)20人程度を検挙しているため、1件の無罪判決が出れば他の人にも波及するだろう。何が何でも有罪判決にしたいのではないか」とコメントした。

     Coinhiveは、専用のJavaScriptコードをサイトに埋め込むと、閲覧者のPCのCPUパワーを活用し、仮想通貨をマイニングする。採掘益の7割が、サイト運営者に配分される仕組みだった。神奈川県警などは昨年から、こうしたプログラムを閲覧者に無断で自身のサイトに設置したとして21人を検挙している。モロさんもそのうちの1人だった。

     モロさんは2017年、広告に代わるサイト収益化の手法として、自身のサイトにCoinhiveを1カ月間ほど設置した。すると昨年、不正指令電磁的記録保管の容疑で神奈川県警から家宅捜索を受け、罰金10万円の略式命令が出た。モロさんはこれを不服として異議を申し立てる刑事裁判を起こし、今年3月に横浜地裁が無罪判決を言い渡していた。

    Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

    2019年04月10日 15時04分 公開
    ITmedia NEWS
    https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1904/10/news100.html

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    引用元: 【IT】気色が悪い「顧客に寄り添う」をやめないSIerに再度警告する

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    1: 田杉山脈 ★ 2019/04/08(月) 18:34:10.86 ID:CAP_USER
    日本の人月商売のITベンダーは「顧客に寄り添う」というフレーズが大好きだ。私からすると極めて気色悪い言葉なのだが、SIerだけでなく下請けITベンダーの経営幹部もよく口にするから、もはや日本のIT業界のアイデンティティーと言ってよい。

     最近もこのフレーズを聞く機会があった。富士通の社長交代の記者会見で、時田隆仁次期社長が「顧客第一で顧客に寄り添ってきた半面、自らアイデアを出しながら次のテクノロジーで顧客に新しい価値を届ける部分が不得意になってきた面がある」と発言したのだ。

    この時田次期社長の発言の後半部分はまさに正確な認識だ。「自らアイデアを出しながら次のテクノロジーで顧客に新しい価値を届ける部分が不得意になってきた」のは富士通に限った話ではなく、国産コンピューターメーカー共通の大問題である。

     昭和の間は少なくともハードウエアでは、国産コンピューターメーカーは顧客に新しい価値を届けてきた。ところが間もなく終わる平成の30年の間に、新しい価値を提供する能力はどんどん失われ、ハードウエアやソフトウエア、クラウドを問わず、独自の製品サービスで顧客を引き付けて市場をつくれなくなった。

     その結果、国産コンピューターメーカーの主力事業はSIになった。つまり人月商売のSIerにビジネスモデルを変えたわけだ。ユーザー企業のシステム子会社を出自とする企業や、ソフトウエアの受託開発からスタートした企業の大半は、もとより「自らアイデアを出しながら次のテクノロジーで顧客に新しい価値を届ける」ことなどできないから、日本のIT業界は今や人月商売の一色に染まることとなった。

     要求に応じてシステムをつくる人月商売である以上、ユーザー企業からシステムに関する「ご用」を聞く必要がある。つまりご用聞きだ。SIerはもちろん多重下請け構造のIT業界では、下請けITベンダーも全てご用聞きとなる。業界を挙げてご用聞きにいそしむのが人月商売のIT業界の実態だ。

     で、「顧客に寄り添う」ことがSIerと下請けITベンダーにとって絶対的価値観となる。顧客に寄り添ってご用を聞いていれば仕事がもらえるからだ。変形バージョンとして「絶対に逃げない」というのもある。顧客の理不尽な要求などが原因でプロジェクトが大炎上しても顧客に寄り添い続けて、顧客の信頼を得ようという考え方だ。

     だから「顧客に寄り添う」あるいは「絶対に逃げない」と人月商売のITベンダーの経営幹部が口々に言うわけだ。私からすれば「気色悪いから客に寄り添うな」である。あえて気色悪いと罵倒するのには意味がある。「寄り添う」といった情緒的な言葉を使って、今の商売を正当化しているから先に進めないのである。
    以下ソース
    https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00148/040300053/

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    引用元: 【PC】2019年人気&嫌われOSランキング- Stack Overflow

    pasokon_kyoushitsu
    1: 田杉山脈 ★ 2019/04/13(土) 21:13:50.23 ID:CAP_USER
    Stack Overflowはこのほど「Stack Overflow Developer Survey 2019」において、プラットフォームに関する調査結果を伝えた。実際に使われている開発環境としても、エンジニアが使いたい開発環境としても、Linuxがトップに来ている。しかし、エンジニアの要望はDockerやAWSといった仮想環境またはクラウド環境を使いたいといった形にシフトしつつあり、オペレーティングを選択するこの重要性が薄れてきている。

    ランク 開発用 好き 嫌い 使いたい
    1 Linux Linux WordPress Docker
    2 Windows Docker IBM Cloud/Watson AWS
    3 Docker Kunbernetes Heroku Android
    4 Android Raspberry Pi Arduino Kubernetes
    5 AWS AWS Windows Linux
    6 MacOS MacOS Android GCP
    7 Slack iOS Slack Raspberry Pi
    8 Raspberry Pi GCP Microsoft Azure iOS
    9 WordPress Microsoft Azure GCP Arduino
    10 iOS Slack iOS Microsoft Azure
    11 GCP Android MacOS MacOS
    12 Microsoft Azure Windows AWS Windows
    13 Arduino Arduino Raspberry Pi Heroku
    14 Heroku Heroku Kubernetes Slack
    15 Kubernetes IBM Cloud/Watson Docker IBM Cloud/Waston
    16 IBM Cloud/Watson WordPress Linux WordPress

    開発用のOSとしてはLinuxの人気が高いが、仕事で使っているプラットフォームとしてはWindowsが約5割と最も多く、残りをMacOSとLinuxベースで分け合う結果になっている。
    no title


    嫌われているプラットフォームとしてはWordPressやIBM Cloud/Watson、Herokuが上位にきており、開発者は積極的には使いたいくないといった様子がうかがえる。

    全体的には、開発者はオペレーティングシステムなどのプラットフォームのセットアップに手間をかけることを避ける傾向が出てきており、最初からある程度整った環境がボタン1つで作成または削除できるようなクラウドサービスを好んで使うようになってきているようだ
    https://news.mynavi.jp/article/20190412-807120/

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    引用元: 【IT】日本だけでバカ売れするRPA、愚かな結末を改めて警告する

    omocha_asobu_businessman
    1: 田杉山脈 ★ 2019/03/04(月) 14:49:01.34 ID:CAP_USER
    いやぁ、白旗を揚げたくなるような気分だ。この極言暴論などで問題点や将来のリスクを何度も指摘してきたが、もはや多勢に無勢。ITベンダーの人からは「木村さんが何と言おうと、大きな流れは止まりませんよ」と皮肉られる始末だ。

     何のことかといえば、日本企業の間で果てしなく続くRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)の一大ブームの件だ。30年以上にわたるIT記者としての長い経験の中でも、これだけのブームは見たことがない。「RPA、恐るべし」である。

     ブームの中心地が日本である点も、これまでのIT関連のブームとの違いだ。従来、IT系の名だたるバズワードの発信地・中心地はほぼ米国と決まっていた。

     最近の話でいえば、AI(人工知能)やIoT(インターネット・オブ・シングズ)は日本企業の間でも大ブームで、「ITは分からない」と公言していた経営者までがAIやIoTを活用する重要性を語るほど。だが、あくまでもブームの中心地は米国だ。日本企業は米国の先進ユーザー事例やITベンダーの新技術の発表などを見聞きして、あおられ気味に追随しているのが実情である。

     しかしRPAブームは違う。もちろん米国などでもそれなりに導入が進んでいるとはいえ、とにかく日本は半端ない。日本経済や日本企業が落ちぶれたこともあり、外資系のITベンダーにとって日本市場の重要性はどんどん低下しているが、唯一RPAベンダーにとって日本市場は別格なのだ。

     一般に、外資系ベンダーのグローバルにおける日本市場の売上比率は今や5~10%にとどまるというが、RPAベンダーは売り上げの25%が日本市場からだそうだ。言い換えれば、RPAのグローバル市場の4分の1は日本なのだ。

     「この1年半でRPAツールが爆発的に売れるようになったよ」と、先日会った大手SIerの経営者もホクホク顔だ。「いやぁ失敗したよ。もっと価格設定を高くしておけばよかった。2~3倍、いや5倍の価格でも売れたんじゃないかな」などと軽口まで出る始末。さらにRPAセミナーはどこもかしこも大入り満員だ。「短期間に何度セミナーを開催しても即座に埋まる」という証言もある。

     そんな訳で冒頭に書いた通り、私は白旗を揚げたくなったのだ。だが本当に白旗を揚げる前にもう一度だけ言っておく。本当にこのまま無原則にRPAを導入してよいのか。

     RPAは伝票などのデータ入力など、オフィスのパソコンで人によって行われてきた業務作業を自動化する。そして自動化の先にあるのは、業務のブラックボックス化だ。RPAを導入して半年、1年たてば業務作業の手順どころか業務の内容そのものが、誰にも分からなくなるぞ。そんな状態でRPAに何かトラブルがあれば……考えるだけでも恐ろしい。
    以下ソース
    https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00148/022800048/

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    引用元: 【IT】ディープラーニング初心者向けの日本語学習サイト、PFNが無償公開

    ai_shigoto_makaseru
    1: 田杉山脈 ★ 2019/04/12(金) 21:17:03.05 ID:CAP_USER
     Preferred Networksは4月10日、自社で開発するオープンソースの深層学習フレームワーク「Chainer」に関する日本語の学習サイト「ディープラーニング入門:Chainer チュートリアル」を無償公開した。機械学習を勉強するために必要な数学や統計学、プログラミング言語Pythonなどを基礎から学べるという。

    機械学習やディープラーニング(深層学習)の仕組みや使い方を理解したい大学生や社会人向けのオンライン教材を公開。大学の授業、企業の研修、商用セミナーなどで誰でも無料で使用できる。

     サイト内では機械学習やディープラーニングの基礎的な理論を始め、Pythonの使い方や、NumPy、scikit-learn、Pandasなどのライブラリを用いた実装の他、微分、線形代数、確率・統計なども学べる。

    Chainer チュートリアルでは、ブラウザ上でPythonのコードを実行できるGoogleのオープンソースのWebアプリケーション「Google Colaboratory」を用いる。Jupyter Notebook上で教材に登場するコードをそのまま実行し、結果を確認できるため、新たに環境を構築する必要がない。

     今後は画像認識、自然言語処理、深層強化学習、デプロイといった機械学習を応用する方法も網羅する予定だ。
    https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1904/12/news086.html

    https://tutorials.chainer.org/ja/

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    引用元: 【スマホ】iPhoneの所有率は10代の若者の場合83%にも達することが最新の調査で明らかに

    1: 田杉山脈 ★ 2019/04/10(水) 03:09:56.21 ID:CAP_USER
    アメリカを拠点とする投資銀行のPiper Jaffrayが、半年ごとに公開している「Taking Stock with Teens」と呼ばれる調査データの最新版を発表しています。このデータではアメリカ在住の学生約8000人にさまざまなアンケート調査を行っているのですが、その中で若者たちにApple製品が絶大な人気を誇っていることが明らかになっています。

    Piper Jaffrayによる調査は、アメリカの47州で暮らす「10代の若者」8000人を対象に行われました。調査対象となった8000人の平均年齢は16.3歳、平均世帯収入は6万7700ドル(約750万円)、男女比は男性が54%で女性が46%でした。アメリカの10代の若者全体が1年間で小売売上高に費やす金額は約8300億ドル(約92兆円)であるとPiper Jaffrayは推定しており、この巨大市場がどのような分野やブランドに強い影響を及ぼしているかを調査しています。
    no title


    この調査の中で、調査対象となった10代の学生の実に83%がiPhoneユーザーであることが明らかになっています。調査対象のうちAndroidユーザーだったのはわずか9%でした。「将来のスマートフォンの乗り換え時にはどの機種を持ちたいか?」という問いには、86%がiPhoneに機種変すると回答したそうです。

    さらに、調査対象となった10代の若者の20%がApple Watchを持っており、続いて2%がSamsung Gearを持っていると回答しました。加えて、調査対象となった10代の若者の22%が、「半年以内にApple Watchを購入する」と回答したそうで、スマートフォンおよびスマートウォッチの分野でAppleが無類の人気を誇っていることが明らかになっています。

    https://gigazine.net/news/20190409-iphone-reaches-83-percent-teens/

    【【朗報】iPhoneの所有率は10代の若者の場合83%にも達することが最新の調査で明らかに】の続きを読む

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